年度別 訪日外国人数
以下に、1964年~2019年の訪日客の人数を表にまとめました。
日本政府観光局(JNTO)の訪日外客数・出国日本人数データより抜粋して作成しています。
年 | 訪日外客数 |
---|---|
1964年 | 35万2,832人 |
1965年 | 36万6,649人 |
1966年 | 43万2,937人 |
1967年 | 47万6,771人 |
1968年 | 51万9,004人 |
1969年 | 60万8,744人 |
1970年 | 85万4,419人 |
1971年 | 66万715人 |
1972年 | 72万3,744人 |
1973年 | 78万4,691人 |
1974年 | 76万4,246人 |
1975年 | 81万1,672人 |
1976年 | 91万4,772人 |
1977年 | 102万8,140人 |
1978年 | 103万8,875人 |
1979年 | 111万2,606人 |
1980年 | 131万6,632人 |
1981年 | 158万3,043人 |
1982年 | 179万3,164人 |
1983年 | 196万8,461人 |
1984年 | 211万346人 |
1985年 | 232万7,047人 |
1986年 | 206万1,526人 |
1987年 | 215万4,864人 |
1988年 | 235万5,412人 |
1989年 | 283万5,064人 |
1990年 | 323万5,860人 |
1991年 | 353万2,651人 |
1992年 | 358万1,540人 |
1993年 | 341万447人 |
1994年 | 346万8,055人 |
1995年 | 334万5,274人 |
1996年 | 383万7,113人 |
1997年 | 421万8,208人 |
1998年 | 410万6,057人 |
1999年 | 443万7,863人 |
2000年 | 475万7,146人 |
2001年 | 477万1,555人 |
2002年 | 523万8,963人 |
2003年 | 521万1,725人 |
2004年 | 613万7,905人 |
2005年 | 672万7,926人 |
2006年 | 733万4,077人 |
2007年 | 834万6,969人 |
2008年 | 835万835人 |
2009年 | 678万9,658人 |
2010年 | 861万1,175人 |
2011年 | 621万8,752人 |
2012年 | 835万8,105人 |
2013年 | 1,036万3,904人 |
2014年 | 1,341万3,467人 |
2015年 | 1,973万7,409人 |
2016年 | 2,403万9,700人 |
2017年 | 2,869万1,073人 |
2018年 | 3,119万1,856人 |
2019年 | 3,188万2,049人 |
基本的に、日本のインバウンド数は年を追うごとに増えています。
2009年は前年比で18.7%減りましたが、これはリーマンショックによる不況の影響と考えられています。
また、2011年でも前年比27.8%減となりましたが、これは東日本大震災の影響によるものと考えられています。
2020年以降の訪日外国人数はどうなる?
2020年に訪日客4000万人、消費額8兆円という数字を日本政府は目標にかがげていました。
2018年の訪日客は約3119万人、消費額は約4兆5,189億円で、2019年には訪日客が約3188万人、消費額が約4兆8,135億円となりました。
いずれも7年連続で過去最高を更新しています。
2020年には東京オリンピックが開催されるとあり、政府が目標としているインバウンド数、インバウンド消費は達成確実とみられ、2021年以降にそれを維持し、伸ばしていくことに焦点がおかれていました。
ところが…
皆さんご存じのように、コロナウイルスの影響で世界各国の出入国制限が続き、訪日外国人数も激減しました。
2020年上半期(1月~6月)の訪日外客数は約394.7万人となり、前年同期比76.3%減という結果です。
さすがに、訪日客4000万人、消費額8兆円という目標は実現不可能と見られています。
コロナによる混乱はまだまだ続くと考えられ、2021年の訪日客の人数も回復しないという見方が大勢です。
コロナが完全に収束するのは2022年以降であり、それまではインバウンド数もインバウンド消費も期待できないという意見が多いです。
ただ、長期的にみると、訪日外国人数は回復するという期待は根強いものがあるようです。
日本政策投資銀行などが2020年の6月に、海外旅行経験者にコロナ収束後に行きたい国を訪ねたところ、アジア居住者では56%と2位の韓国(30%)以下を大きく引き離し。
欧米・豪州の居住者でも、1位のアメリカ合衆国(28%)にわずか4ポイント差の24%で2位という調査報告があります。